マーケティング用語集2

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マーケティング用語集2マーケティング

B2B (BtoB)

B2B (B to B)とは、Business to Businessの略で、企業(法人)間から企業(法人)への企業間取引のこと。
B2Bマーケティングの場合、上司などの意思決定者が複数いたり、商品の購入者と利用者が違うケースも多い。
B2B取引では生産や業務にあたって必要な商品の取引が行われるため、対個人の取引に比べ金額や量などが大きくなる傾向があり、購買にあたっても合理的に判断が行われる。
また、上記の通り、意思決定者が複数いることにより決定までに時間がかかる傾向もある。結果として、対個人の取引より長期的な取引となることも多い。
インターネットを使った原材料、部品や商品の仕入などはB2B取引の一例であり、インターネットでは従来の商取引や地域・販路を侵食せずに”メーカー直販”や”卸直販”といった取引が可能になる。
そのため、多くの企業が系列や販路を超えて取引を拡大しようとインターネットの領域に進出している。

B2C (BtoC)

B2C (B to C)とは、Business to Customerの略で、企業(法人)と一般消費者の取引のこと。
例えば、インターネットでの個人向けオンラインショッピングや地域の家電量販店、スーパーなどがB2Cサービスにあたる。
日本でこの用語が使用され始めた当初は、IT用語として、電子商取り引きのことだけを指すことが多かったが、徐々に他の業界においても使用されるようになり、現在では電子商取り引きを全くおこなっていない会社であってもB2Cという用語が使用されるようになってきている。
最近のB2Cビジネスの特徴としては、小売だけでなく、自社で開発したソフトウェアや、音楽、画像、オンラインゲームなどといったデジタルコンテンツを販売する企業も増えてきており、今後ますます新しい形の商品が増えていくことが考えられる。
インターネットでのB2C取引は、そのWebサイトを訪問するユーザー数に大きく影響されるため、多くの企業は、インターネット広告や、SEO対策、メルマガ配信などを行い、Webサイトへの訪問を拡大する施策を実施している。

CDP

CDPとはCustomer Data Platform(カスタマーデータプラットフォーム)の略で、顧客データを実在する個人をキーにして収集・結合するシステムである。
取り扱うデータは、氏名や生年月日などの属性情報、Web上の行動履歴などのオンライン情報だけでなく、実店舗での購買情報や位置情報などのオフラインデータ、IoT対応の製品から得られるデータも含まれる。
実在する個人単位で情報を管理するので、パソコンとスマートフォン、オンラインショップと実店舗など、多様化する顧客との接点をシームレスに把握できる。そのため、一人ひとりに適した顧客体験の提供に活用することができる。
ただし、CDPは情報管理に特化しており、CDP自身にWeb接客ツールのようなアウトプットの手段を持たない。
そのため、データを活用するためには、顧客データベースや購買システム、メール配信システムなどの多くの他システムと連携する必要があり、次々に新しく発生する多様なデータ項目やフォーマットに柔軟に対応することが不可欠である。
また個人を特定できる情報を扱うため、セキュリティも非常に重要である。

CGM

CGMとは、Consumer Generated Media(コンシューマージェネレイテッドメディア)の略で、掲示板やクチコミサイトなど、一般ユーザーが参加してコンテンツができていくメディアのこと。
CGMを大きく分類すると、クチコミサイト(価格コム、食べログなど)、ナレッジコミュニティ(OKWave、Yahoo!知恵袋など)、ソーシャルネットワーキングサービス(Facebook、Twitterなど)、動画共有サービス(Youtube、ニコニコ動画など)、キュレーションサービス(NAVERまとめ、Togetterなど)、イラストコミュニティー(Pixivなど)、ブログポータル(アメーバブログなど)、BBSポータル(2ちゃんねるなど)など。
現在、クチコミをマーケティングに利用する動きが流行している背景にはこういったCGMサイトの普及が影響しているほか、消費者が企業の広告以外の第三者からの声による判断を行うことが多くなってきている傾向が強まっている。

CMO

CMOとは、Chief Marketing Officer(チーフマーケティングオフィサー)の略で、米国企業などで用いられる幹部役職員の一つであり、マーケティングに関する全社の最高責任者である。
企業においての主な役割は、高いレベルのマーケティングを実現するために、部門別や地域別に分かれていたマーケティング業務を、連携させて統括して、マーケティングが機能する仕組みを企業の中に作ること、経営とマーケティング業務とIT業務を連動させていくこと、企業のマーケティングにおける説
明責任を担うことである。
日本においては、ほとんど導入されておらず、広報・宣伝などの責任を持つ取締役が兼任している場合が多いといわれている。その場合でも部門や地域を横断的に統括する機能を持つケースは少ないといわれており、また導入企業においても、企業内で役割が不明確な場合が多くあまり活用されていない。

CMS

CMSとは、Contents Management System(コンテンツ マネジメントシステム)の略で、管理画面にから文章や画像などを登録することで、HTMLの特別な知識がなくても簡単にWebサイトが作れるシステムのこと。
BlogシステムなどもCMSの一種である。CMSの一般的な普及は2005年頃と言われており、個人ブログなどが増加した時期と重なる。
CMSは汎用的なものから目的に特化したものまでさまざまな種類がある。
大規模なCMSではページの公開期間の管理や公開の承認フロー、バージョン管理など多くの機能を搭載しており、品質を保ちつつ大人数での作業を効率的に行うことが可能。
ブログCMSではページの自動生成やトラックバックなどの機能が用意されている。
CMSの共通した特長としては、複数の管理者が操作可能、サイト内検索可能、プラグインなどでシステムを拡張可能、オープンソースとしてGPLを適用、デザインカスタマイズにはCSSを利用すること、などがあげられる。

Cookie

Cookie(クッキー)とは、ブラウザが持っている機能のひとつで、Webサイトを訪問したユーザーの情報を一時的に保存する仕組み、または保存した情報のことである。
Cookieは発行元のドメインごとに分類され、アクセスしたWebサイトと同じドメインの場合「ファーストパーティークッキー」、異なるドメインの場合「サードパーティークッキー」と呼ばれる。
保存される情報は、IDやパスワード、メールアドレスといったユーザーの属性情報、さらにサイトを訪れた日時や、訪問回数といったアクセス情報など、さまざまである。
情報は文字情報として、ユーザーの使用するブラウザ専用の保管場所に保存される。
Cookieには有効期限があり指定された期限まで保持されるが、ユーザーの操作によって自由に削除することもできる。
Cookieの用途は、ユーザー体験の向上やマーケティング解析など幅広い。
一度ログインしたWebサイトに再訪問した際にログイン情報の入力を省いたり、ネットショップのカートに商品を入れたままにして離脱してもカート内に商品を保存していたり、ユーザーの操作の負担を減らすことに役立っている。
また、アクセス解析で用いられる、セッション数やページの遷移などはCookieを用いることで計測することができる。
とりわけ、インターネット広告にCookieは欠かせない技術である。
ユーザーが使用するブラウザが訪問しているWebサイトを把握することで、オンライン上での行動をもとに年齢・性別・興味関心を紐づけてターゲティングをすることができ、リターゲティング広告などに活用されている。
しかし近年、Cookieを扱う上でセキュリティとプライバシーの問題が注視されている。
セキュリティの問題としては、Cookieを使ってログインが不要になることで、パソコンやスマホを第三者に盗まれ勝手にログインされてしまうことが挙げられる。
そのためスマホにロックをかけるなどの防衛することが大事である。
プライバシーの問題は、Cookieの情報を個人情報とみなす流れが強まっていることである。
GDPRなどの法令がCookieを保護対象データと定めていたり、ITPなどのテクノロジー面でもCookieを無効化したり有効期限を制限する動きが活発化している。

CRM

CRMとは、Customer Relationship Management(カスタマーリレーションシップ マネジメント)の略で、日本語では「顧客関係管理」または「顧客関係性マネジメント」などと訳される。
製品やサービスを提供する企業が、顧客との間に親密な信頼関係を作り、購入してくれた顧客をリピーターに、リピーターからファンになるような活動を行い、顧客と企業の相互利益を向上させることを目指す総合的な経営手法である。
例えば、美容室でカットをしてもらった数日後、カットを担当した美容師さんから「先日の髪型はいかがですか?」と書かれたハガキが届く。これもCRMのひとつである。
一人ひとり、どんなアプローチをされたら嬉しく感じてもらえるのか、動かすことができるのかを丁寧に考え、それを一人ひとりに実行すること。
商売をするうえであたりまえに大切なことながら、規模が大きくなればできなくなると思い込んでいたコミュニケーションを実行していくことがCRM活動である。
CRM活動が重要視されるようになった背景には、顧客の価値観が多様化したことがあげられる。
多様化した顧客ニーズを把握するために、顧客に関する情報を履歴データとして蓄積し、分析・活用することで最適なコミュニケーションを実現し、利益を最大化するCRMが必要とされているのである。
CRM活動を行うにあたりツールとしてCRMシステムを導入する企業が多く、CRMシステムと組み合わせて提供されていることが多いものに、SFAがある。
CRMは顧客関係管理をするためのマーケティングツールであるのに対して、SFAは効率よく営業活動をするための営業管理システムである。

CS

CSとは、Customer Satisfaction(カスタマーサティスファクション)の略で、顧客満足のこと。
CRMでは、顧客が満足し、その満足が継続することを出発点としているため、CRMという経営手法にとってCSは非常に重要なコンセプトである。
CSという概念が使われるようになる以前は、商品の質や新しい商品は生産者が主導権を持って行われてきた。
しかし、時代の変化とともに次製品開発には、顧客である消費者の意向を考慮すべきという考えられるようになり、従来の生産性や効率主義から顧客満足度(CS)の重要性が問われるようになった。
CSは、1970年代の後半に、アメリカで消費者の苦情処理を調査していたジョン・グッドマンによってはじまったといわれている。1990年代になって、F・F・ライクヘルドがロイヤルティーの概念を体系化したことによって顧客の満足度を算出し、CRMを行う際に必要な消費者の基盤構築をすることが可能になった。
顧客満足を追求することで過度なサービス競争が発生し、経営を圧迫する弊害も起きている。
CSにおいて重要なことは顧客満足を追求するだけではなく、顧客満足を売上に繋げていくプロセス構築となる。

CTA

CTAとは、Call To Action(コール トゥアクション)の略で、「行動喚起」と訳される。
Webサイトの訪問者を具体的な行動に誘導すること。もしくは、具体的な行動を喚起する、Webサイト上に設置されたイメージやテキストのことをいう。
個人情報を獲得するフォームへとユーザーを誘導するボタンやテキストリンクがこれにあたる。
例えば、資料請求をしてもらうことが目的のサイトであれば、「いますぐ資料請求をする」「いまなら無料の資料を取り寄せる」といったボタンで、ユーザーを資料請求ページへ誘導するのがCTAとなる。
Webサイトでは、意外なページが検索エンジンなどから人を集めている場合があるため、ランディングページなど一般的にCTAが使われやすいページ以外にも、訪問者の目に付きやすい位置にCTAを用意して、次の行動を促す必要がある。

DSP

DSPとは、Demand-Side Platform(デマインドサイドプラットフォーム)の略で、広告主や代理店が利用する、広告在庫の買い付け、広告配信、オーディエンスのターゲティングなどを一括して行うことで、広告効果の最大化を支援するツールのことである。
今までは、広告出稿を行う際に媒体属性からターゲット層を想定し、広告を枠ごとに購入していた。
しかしDSPでは、どのようなユーザーが来訪しているのかをタグ設置により計測し、リアルタイム入札で広告の売買を行い、必要な時に必要な分だけ配信できる。
広告主の目的に合わせた配信コントロールを一括して行うことができ、海外・国内のPCサイトをはじめ、スマートフォン向けに効率的に広告を配信していくことが可能である。
DSPによる広告配信の進化によって、これまでのディスプレイ広告における難点や課題を解決し、伝えたい情報を最適な消費者に、適性価格で効率よく届けることが出来るようになる。

EFO

EFOとは、Entry Form Optimization(エントリーフォーム最適化)の略で、会員登録フォームや資料請求フォームなどの入力完了率を高めるためにさまざまな施策を行いフォームを最適化すること。
インターネット上で会員登録や資料請求などを行う場合、ユーザーが自分自身の情報を入力することが必要になるため、EFOは多くの広告を投下する以上の成果を得られる場合がある。
EFOの具体的な手法としては、入力項目を減らす、入力完了までのステップを明確にする、入力途中で入力間違いを指摘する、入力漏れを指摘するなどの方法がある。
これらの手法を警告文や色、ポップアップなどで分かりやすくユーザーに伝えることで、ユーザーが途中で入力を諦めて離脱してしまう状況を防ぐことができる。
ユーザーのモチベーションを維持するには、入力の負担を抑え、ユーザーを待たせることなく申し込み完了へと誘導することが重要である。

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