マーケティング用語集3

マーケティング用語集3

GDPR

GDPRとは、General Data Protection Regulationの略で、EU域内での個人データ保護に関する法令のことである。
日本語にすると「一般データ保護規則」と訳される。
2018年5月25日に施行された。
保護対象のデータは、EU圏内などの特定の国に関するものだけであるが、日本国内で保護対象の国のデータを扱う場合も対象となる。
対象データの内容は、一般消費者だけでなく、従業員や企業の担当者など全ての個人についての情報であり、氏名やメールアドレスに加え、IPアドレスやCookieの情報などのオンラインでの識別子も含まれる。
そのため、日本の企業であっても取り扱うデータにGDPRが適用される場合がある。
例えば、EU圏内のユーザーがWebサイトにアクセスした際のオンラインの行動データにも適用される。
GDPRに従わなかった場合は、制裁金が課される。

Google Analytics

Google Analyticsとは、Googleが無料で提供するWebサイトのアクセス解析サービスのこと。
※GAと略されることがある。
Googleアカウントを取得すれば、誰でも無料で利用することができる。
また、Google 広告(Googleが提供するリスティング広告)を利用していれば、管理画面
から直接Google Analyticsを利用でき、 Google 広告の費用対効果も計測できる。
自分が運営しているサイトにどこからアクセスがあったのか、何人のユーザーがどのくらいの頻度でアクセスしているか、どの投稿やページに人気が集まっているか、どんなキーワードで検索されているか、ユーザーがサイト内でどのような動きをしたかなどのデータを取得することができる。
これほどの優れたシステムが無料であるのは、サイトの運営者がアクセス解析を熟知すれば訪問者にとって良いサイトが増え、Googleの検索結果も正しくなり、よりユーザーに愛される検索エンジンとなった結果、Googleの本業である広告収入を増やすことにつながるという理由からだという。
Google AnalyticsはGoogle Analytics4へ移行しこれまでのものは使用できなくなるので注意が必要だ。

HTMLメール

HTMLメールとは、本文をWebページのレイアウトなどに使用するHTML言語で記述した電子メールのこと。
HTMLメールでは、従来のテキスト形式の電子メールでは表現できなかった文字色の色付けやフォントサイズの変更、画像の埋め込み、表の使用などの表現が可能となる。
現在では、テキストに比べて視覚的にも伝えられる情報が多いことや、メールの開封率が取れることなどもあり、企業のメールマガジンなどで使用されるケースも増えている。
HTMLメールの作成にはタグなどのHTML言語の知識が必要とされるが、Synergy!にはHTMLエディタが搭載されており、HTMLの知識がなくても文書を作成する感覚でHTMLメールを作成することができる。

IMC

IMCとは、Integrated Marketing Communication(インテグレイテッドマーケティング コミュニケーション)の略で、統合型マーケティング・コミュニケーションの意味。
企業によるコミュニケーションチャネルは、マスメディア広告やインターネット広告、セールスプロモーションやダイレクトマーケティングなど多様化している。
IMCは、標的とする市場(消費者)に説得力のある一貫した最適なマーケティング・メッセージを伝達するため、多様なコミュニケーションチャネルを統合・調整し活用するという考え方を指す。
コミュニケーションチャネルが多様化する現在、チャネルの使い分けとその統合管理を担うIMCの必要性は高まっている。

KGI

KGIとは、Key Goal Indicator(キー ゴールインジケーター)の略で、「経営目標達成指標」と訳される。企業の経営戦略やビジネス戦略を達成するために何をもって成果(ゴール)とみなすのかとする指標のこと。
成果の指標を定量的に定めたものであるため、売上高や、利益率、成約件数などでKGIが定められることが多い。
目標が数値化されていない場合、日常的かつ継続的な確認が不可能となるため、測定できる尺度で示す必要がある。
そのため一般的に経営戦略に使用される指標は、数値化されたデータをもとに評価されることとなる。
また、KGIは最終的な達成度合いをはかる指標のため、中間数値指標として、重要業績評価指標(KPI)が使用されることが多い。
最終的な目標が明確になっていない場合、相応しいKGIを設定することができず、結果、本来であればKPIに当たるものとKGIとを混同してしまうケースもよく見られる現象である。
KGIを定める時には、本当にその目標がKGIとして適正であるのかを、十分に吟味する必要がある

KPI

KPIとは、Key Performance Indicator(キー パフォーマンスインジケーター)の略で、「重要業績評価指標」と訳される。 KGIが最終目標(ゴール)の指標であるのに対して、KPIはそのゴールまでのプロセスの達成状況を定点観測するための指標のこと。
KPIは、現在行われている施策が、KGIの達成に向けて適切に遂行されているかどうかを定量的に把握するために使用される。言い換えると、KGIとして数値がまとまる前段階の、施策を行っている途中での指標がKPIになる。
最終目標を達成するために、KPIを継続的に測定・監視し、業務の振り返りを行うことで、日々の活動の課題の抽出と、具体的な改善が行われる。
もし、KPIの目標値と実績に大きな乖離が生まれる場合は、KPIの設定が適切ではないため、KPI設定の見直しや、日々の業務の見直しが必要となる、具体的には、新規顧客数や解約件数、営業職員1人あたりの契約件数、また自社サイトのユニークユーザー数などがKPIの指標として使用されることが多い。

LTV

LTVとは、Life Time Value(ライフ タイムバリュー)の略で、「顧客生涯価値」と訳される。
一人、あるいは一社の顧客が、特定の企業やブランドと取り引きを始めてから終わりまでの期間(顧客ライフサイクル)内にどれだけの利益をもたらすのかを算出したもの。
顧客との関係を良好に保つことで利益を向上させるCRMとの親和性が高く、内容的にも分かりやすい指標であると言える。
一般的にロイヤルティーの高い顧客ほど顧客ライフサイクル内にもたらす利益が多く、LTVが大きい。
LTVが重視されるようになった背景として、新規顧客獲得の難しさから既存顧客の維持が注目されたことがあげられる。
「1:5の法則」にもあるように新規顧客獲得のコストは既存顧客維持の5倍といわれており、既存顧客を維持・拡大することは常に重要なテーマと言える。
LTVは顧客ごとに「時間」と「利益」によって定量化した指標であるため、既存顧客の維持・拡大における判断指標に活用されるようになった。

MEO

MEOとは、Map Engine Optimization(マップ検索エンジン最適化)の略で、主にGoogleマップ向けの地図エンジンで検索結果が上位に表示されるために様々な施策を行うこと。
地図エンジンの検索結果で上位表示されることで、自身が提供するビジネスの認知を拡大し、来店促進につなげることを目的に実施される。
検索エンジンの検索結果ページで上位に自身のWebサイトが表示されるように施策を行うSEO(検索エンジン最適化)の地図バージョンと考えると分かりやすい。
Googleマップでは店舗や企業情報をGoogleマイビジネスとして管理している。
Googleマイビジネスに登録される店舗名・営業時間・場所・カテゴリなどの情報の正確性やユーザーからのクチコミ評価などを基に【関連性・距離・知名度】の3項目で総合評価され、検索結果の上位に表示されるWebサイトが選定されるため、関連する情報を常に最新にし、充実させておくことが重要となる。
MEOは同じ意味でローカルSEOと呼ばれることもある。

MFI

MFIとは、Mobile First Index(モバイルファーストインデックス)の略で、スマホなどからアクセスした時に表示されるモバイル向けサイトを優先してクロール、インデックスし、評価することである。
2016年11月にGoogleが公式発表し、2019年7月以降は新規サイトに対してモバイルファーストインデックス(MFI)が標準で適用されるようになっている。
モバイルファーストインデックスが採用された背景には、ユーザーの変化に伴う検索の利便性改善がある。
モバイルファーストインデックスへ移行する前は、PCなどからアクセスした時に表示されれるデスクトップ向けサイトが評価対象の中心だった。
しかし、大幅に増加したモバイルユーザーに対して、デスクトップ向けサイトを元にした検索結果には情報があるように見えたが、実際にアクセスしたモバイル向けサイトには情報がないという、検索時の情報のミスマッチが生まれてしまった。
このミスマッチの改善方法のひとつが、モバイルファーストインデックスである。
モバイルファーストインデックスへの対応は、デスクトップ向けとモバイル向けのぺージの情報量の差を極力減らすことが基本である。
デスクトップ向けとモバイル向けでURLが異なっていても、動的にコンテンツを出し分けていても、レスポンシブデザインであっても、正しく設定されていれば問題はない。

MQL

MQLとはMarketing Qualified Lead(マーケティング・クオリファイド・リード)の略で、直訳すると、「マーケティング担当が資質があると判断した見込み顧客」となる。つまり、マーケティング部門が創出した有望な見込み顧客のことを指す。
B2Bマーケティングにおいてマーケティング部門の役割は案件の創出であり、MQLの数はそのKGIとなることもある。MQLは営業部門へ引き渡され、営業部門が対応することによってSQLへと昇華する。このようにMQLは営業部門からは案件創出の種として扱われることが多いため、質や量のバランスを営業部門と日々調整することが重要となる。

NPS

NPSとは、Net Promoter Scoreの略で、顧客ロイヤルティー(企業やブランド、サービスなどに対する愛着や信頼)を数値化するための指標のこと。
NPSは対象者に「商品をどの程度親しい人にすすめたいと思うか」を問い、0~10点の11段階で答えてもらう。その点数で回答者を「批判者(0~6点)」「中立者(7、8点)」「推奨者(9、10点)」の3つに分類し、回答者全体の「推奨者」の割合から「批判者」の割合を引いたもので表される。
顧客の声を集める方法として、これまでは顧客満足度調査が広く利用されてきた。
NPSと顧客満足度調査の違いは、顧客満足度調査が現在の満足度を点数化し評価するのに対し、NPSは未来の行動を数値化することにある。
顧客の未来の行動を数値化するということは、業績の予測が立てやすくなるというメリットがある。そのためNPSは顧客満足度調査に比べて業績(収益)との相関が高いとされ、注目を集めている。
また、一般に推奨者は批判者に比べてLTVも高いと言われている。NPSが向上するということは批判者が減り、推奨者が増えることを表すことからも、NPSは業績(収益)との相関が高いことが分かる。
このような理由から、最近ではNPSを採用する企業が増えている。

O2O

O2Oとは、オンライン トゥーオフラインの略で、インターネット(オンライン)の情報が実店舗(オフライン)での購買活動に影響を与えたり、オンラインからオフラインへと生活者の行動を促す施策を指す。
最近では、もともと用いられていたeコマース分野だけではなく、幅広い分野において「オンラインとオフラインが連携し相互に影響を及ぼす」仕組みや状況を表す言葉として使用されている。
また現在では、スマートフォンやソーシャルメディアの普及などにより、「ネットとリアルの融合」が進んでいる。
そのためO2Oにとどまらず、オンラインの情報がオフラインの行動につながり、オンラインで共有され、さらに新たなオフラインの行動につながるO2O2Oという動きも加速している。
O2Oの実際の例としては商品を購入する前に価格を調べて店舗を決定するオンラインで配布されたクーポンを店舗で利用する、などがあげられる。

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