マーケティング用語集4

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マーケティング用語集4マーケティング

One to One マーケティング

One to Oneマーケティングとは、顧客一人ひとりのニーズや嗜好、購買履歴にあわせて、個別に展開されるマーケティング手法。
顧客データを分析し、その分析結果をもとにセグメントを行うことで、個別のアクションプランが可能となる。
例えば、嗜好にあった情報のメール配信やカスタマイズされたWebページの表示などがある。
Webページのカスタマイズ表示の例として、アクセスしたユーザーのいる地域や流入のきっかけとなった検索キーワードをもとに表示するコンテンツを変える方法、過去のサイト閲覧履歴をもとにお勧めの商品を表示する方法などがあげられる。
これらの手法を行うことにより、それぞれのユーザーにとってより自身に必要な情報を提供することが可能となり、レスポンス率を高める効果が期待できる。
尚、既存の企業活動でも、店頭での対話や個別の苦情対応などOne to Oneマーケティングは古くから行われている。

PaaS

PaaSとは、Platform as a Service(プラットフォームアズアサービス)の略で、クラウドコンピューティングの形態の一つ。
ネットワークを経由してアプリケーションを稼働させるための基盤(プラットフォーム)をサービスとして提供するもので、そこにはアプリケーションの動作基盤となるOS、運用管理ソフトなどのミドルウェア、開発環境などが含まれる。
PaaSを利用することで、利用者は目的に応じたアプリケーションを新規開発したり、既存のアプリケーションをカスタマイズすることが容易となる。
このでき上がったプラットフォームを顧客企業がネットを通じて必要なだけ利用して、それによって得た利用実績分の課金をするという事業モデルである。
このようなプラットフォームを企業が利用することによって得るメリットは、開発期間の短縮やコストの削減、ハードウェアのメンテナンスや障害対応といったことなどをすべて任せることができるということなどがあげられる。

PDCA

PDCAとは、Plan(計画) Do(実施・実行) Check(点検・評価) Act(処置・改善) の頭文字をとったもの。
まずは目標を設定した上で計画を立て、それを実行し、途中で結果を測定・評価し、問題点があれば改善するということで、プロジェクトなどの活動の際に、PDCAというサイクルで業務を繰り返しプロセスを向上し管理していく手法。
PDCAサイクルの考え方はISO9001、ISO14001などの管理システムやソフトウェア開発におけるスパイラルモデルなどにも使用されている。
第二次世界大戦後、品質管理を構築したウォルター・シューハート、エドワーズ・デミングらが提唱した。このため、シューハート・サイクルまたはデミング・ホイールとも呼ばれる。
PDCAを回して~のような使い方で頻繁に使われる言葉

Pマーク

Pマークとは、プライバシーマークのこと。
個人情報保護に関して、一定の要件を満たした事業者にのみ与えられる証明で、企業のセキュリティ信頼度をはかるための指標の一種。
シナジーマーケティングも取得している。
一定の要件とは、【日本工業規格「JIS Q 15001個人情報保護マネジメントシステム―要求事項」に適合して、個人情報について適切な保護措置を講ずる体制を整備している】ことを指す。
プライバシーマークを保持することで、事業者にとって法律に則った体制を持つことだけでなく、高い保護レベルの個人情報保護マネジメントシステムを確立し運用していることを、取引先や新規見込み顧客にアピールするツールとして活用することもできる。
また、官公庁や自治体の入札参加条件として、Pマークの取得が条件として提示されているケースもある。
プライバシーマーク付与の更新は2年に1回で、資格維持のためには年1回以上の監査が必要など、常にコンプライアンスを遵守するよう、努めなくてはならない。

QRコード

QRコードとは、株式会社デンソーウェーブが開発したモバイル端末用のマトリックス型二次元バーコード。QRコード対応の携帯でバーコードを読み取るだけで、サイトにアクセスしたり、アドレス帳への登録ができたり、情報を取得できたりする。
QRはQuick Response(クイック レスポンス)の略。販売店での商品に利用されていたバーコードは一次元コードと呼ばれ、横方向に情報が並べられていた。それに比べてQRコードは二次元コードという名の通り、従来の横からの情報と「縦からの情報」を記録することが可能になった。
これにより、従来の一次元コードよりも多くの情報をコード内に記録できるようになったため、用途が広がり、携帯電話からのサイトへのアクセスや航空券など一般ユーザーにも利用するシーンが増えた。
QRコードの作成は、知識の無い方でも専用のソフトを利用することによって簡単に作成できるため、企業だけではなく一般ユーザーでも簡単にQRコードを作成して利用できることというメリットもある。
※「QRコード」は、株式会社デンソーウェーブの商標または登録商標です。

RFM分析

RFM分析とは、Recency(最新購入日もしくは最後の購入日)、Frequency(購入頻度)、Monetary(購入金額)の3つをあらわし、R/F/Mのすべての項目で高いスコアを持つグループは企業にとって価値の高い顧客層で、逆に数値が低いグループは販売促進活動を行っても購入見込みがない顧客層と判断できる。
特に優良顧客のセグメンテーションを行う顧客分析手法として用いられる。
また、各項目の数値にばらつきがある場合は、それをグループに分けて販促方法を変えることにより、レスポンス率を高めることも可能。
例えば、最新購入日が古い場合はダイレクトメールを実施したり、購入頻度が低い場合は定期的にカタログ送付を行うなど、グループごとに効率的な販促方法が考えられる。
数値の変化を追うことも重要であり、最新購入日が古くなってきたタイミングで顧客にアプローチするなど、販促手法以外にも販促タイミングを効率よく考えることも可能となる。

ROI

ROIとは、Return On Investment(リターン オンインベストメント)の略で、「投資利益率」と訳される。
費用対効果と称され、投資に見合った利益を生んでいるかどうかを判断するための企業の収益性を測る重要な指標。
ROIは利益を投資額で割ることにより算出し、数値が大きければ大きいほど収益性が高い投資であると判断できる。その逆数は「資金回収期間」を表す。
また、会社の資本がうまく活用されているか、ということに対して判断をする際にも活用される。
ROIが注目を集め始めた背景の1つにメディアの変化があり、マーケティングの上でのコミュニケーションが、前と比べ、複雑化・多様化してきているため、マーケティングの効果といったものが見えなくなってきたことも、ROIが注目されるようになった要因である。

ROMI

ROMIとは、 Return On Marketing Investment(リターン オンマーケティングインベストメント)の略で、直訳すると「マーケティング投資回収率」のこと。
マーケティング関連に投下したコストの費用対効果を計測するKPIの1つで、これまで成果を測りにくかったマーケティングという領域において、現在米国では主流の指標となっている。
マーケティング施策の結果に注目し、例えば一定数のリード(見込み顧客)から何件案件化することができたか、成約できたかを数値化して評価する。
ROMIを最大化するには「リードの質」が密接に関係しており、単純にリードを獲得するだけでは実現ができない。さらに、ROMIの最大化のためには、シームレスなマーケティング活動と、短期的ではなく中長期的なマーティング活動によって全体のROMIを向上させていくことが重要であり、企業におけるマーケティングの重要性が高まっている傾向の表れともいえる。
成果をクリアに可視化できる非常に厳しい指標のため、ROMIが評価基準に使われだしてから、米国におけるCEOの在職期間が大幅に短くなったとも言われている。

SaaS

SaaSとは、Software as a Service(ソフトウェアアズアサービス)の略で、アプリケーションソフトをインターネットを通じてレンタルする事業者およびサービス形態。ユーザーはWebブラウザを通じてサーバにアクセスし、アプリケーションソフトを利用する。
具体的な例をあげると、Google検索、G-mailなどがこれにあたる。ユーザー側で、ソフトウェアを取り入れるのではなく、プロバイダ側で稼働して、ソフトウェアの機能をユーザー側がネットワークを通じて活用するという点が特徴。
SaaSでは、ユーザー側は、自分が必要になった時に、必要な機能を使うことが可能。
その他、SaaSのメリットとしては「速さ」がある。サービスを申し込んだその日から、そのシステムを使用することが可能であり、また、システムを使用して、稼働したあとの環境の変化にも、すぐに対応することが可能である。ユーザーが増減しても、その人数に俊敏に対応することができる。デメリットとしては、セキュリティ面に不安があり、また、ブロバイダ側にエラーが発生した際に使えなくなる
といった面もある。ASPと同義語として捉えられることもあり、実際、ネットワークを通じてソフトウェア機能を利用するという点で、ASPサービスと類似している。

SEO

SEOとは、Search Engine Optimization(検索エンジン最適化)の略で、検索エンジンの検索結果のページ上位にサイトが表示されるためにさまざまな施策を行うこと。
Google、Yahoo!、MSNと言った日本での大手検索エンジンに上位表示されると言うことはビジネスを行う上で、非常に有利なポジションを確立することができる。
SEO対策には大きく分けて内部対策と外部対策の2種類が存在する。
内部対策は適切なコーディングやタグの使い方、ページ間のリンクの繋ぎ方、ライティングなど多くの要素はあるが、基本的にはユーザーに対して最も有用なサイトを目指すことが内部対策に繋がる。
外部対策は人気投票と近しい評価手法であり、他のサイトで紹介されることが重要となる。
また、その際に紹介元のサイトと自社サイトの関連性が高いほうがより評価は高くなる。
尚、他のサイトから紹介されるためにはキャンペーンや継続的に有用なコンテンツを作成するなどの手法がある。

SFA

SFAとは、Sales Force Automation(セールス フォースオートメーション)の略で、営業管理システムのこと。日本では長年営業とは個人の「経験」と「勘」をもとに実行してきた傾向があったが、そうではなく、個人の持っている案件情報や営業履歴などをシステムに入力することで、全社的に情報共有し企業全体の営業活動の糧にしてオートメーション化する営業管理の手法。
SFAはアメリカで発案された概念。以前のアメリカでは、営業を行う人材が契約社員という状況が多く、それ故に離職率が高くノウハウが蓄積されないといった問題があった。
その問題を解決するために営業におけるプロセスを確立することで、離職などによる人員の変動が起きた場合でも、セールスの品質を一定水準に保つというコンセプトのもとに考えられたのがSFAという手法である。

SIPS

SIPSとは、Sympathize(共感する)Identify(確認する)Participate(参加する)Share&Spread(共有・拡散する)の頭文字を取ったもので、AIDMAやAISASでおなじみの購買心理プロセスにおいて、ソーシャルメディアに特化したもののこと。
AIDMAやAISASではマスメディアの広告で知って「検索」するという購買行動の始まりだったが、SIPSの場合は、まず消費者はTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアで「共感できる」(Sympathize)情報を見つけ、それについて検索し情報を確認する(Identify)。
その後、購入には至らないが、TwitterのリツイートやFacebookの「シェア」などで他人に勧めるという行動を取る人もいる。このような購買を伴わない行動を「参加する」(Participate)と呼ぶ点がSIPSの特徴である。
そのような消費者がソーシャルメディアでお互いの情報を「共有し」(Share)、その情報がさらに別の消費者によって「拡散されていく」(Spread)ことが最後の(Share&Spread)である。
このような情報を拡散する役目を担うのが企業ではなく消費者自らであることがSIPSの重要な点で、消費者であるからこそ他の消費者の共感を呼びやすくなるの
である。

SNS

SNSとは、Social Network Service(ソーシャルネットワーキングサービス)の略で、人と人とのつながりを基盤としたコミュニティ型の会員制Webサービスのこと。
代表的なソーシャル・ネットワーキング・サービスとして、日本ではmixiやGREE、モバゲータウン。海外ではFacebookなどが有名である。
SNSの特徴として、プロフィール公開、写真共有、メッセージ送信、日記、掲示板、コミュニティ作成機能などがある。収益モデルは広告収入、課金などがある。
また、コニュニティ単位で作成されることも多く、地域別のSNSや企業の社内SNSなども増えてきている。

SQL

SQLとは Sales Qualified Lead(セールス・クオリファイド・リード)の略で、直訳すると、「営業担当が資質があると判断した見込み顧客」となる。
つまり、営業が対応すべき案件がある見込み顧客のことを指す。
マーケティング部門が創出したMQLを営業部門がアプローチすることによってSQLに昇華させる。SQLの数を増やすためには、MQLの質や量が重要になる。
MQLの質を判断できるのは営業部門(外勤営業やインサイドセールス)になるため、営業部門は対応したときの所感や案件の有無を随時マーケティング部門にフィードバックすることが重要になる。

SWOT分析

SWOT分析とは、Strength(強み)、Weakness(弱み)、Opportunity(機会)、Threat(脅威) の頭文字を取ったもの。
自社の事業、商品、サービスの内部環境要因(内部リソースなど)から派生する「強み」「弱み」と、外部環境要因(市場動向、競合動向など)である「機会」「脅威」を整理して、一方の軸に「強み」「弱み」、もう一方の軸に「機会」「脅威」として表を作り、交差する場所において必要な視点からマーケティング戦略を策定する分析手法。
強みと弱みの具体的な例としては、商品力、販売力、技術力、ブランド、財務、人材、意思決定力などがあり、機会と脅威の具体的な例としては、政治・経済、技術進展、法規制、市場規模・成長性、価値観、価格、競合他社、協力会社などがあげられる。
また、これらの項目は相対的なものであるため、環境の変化で評価が変わることもあり得る。
そのため、詳細な分析には向いておらず、結果よりも過程に重きをおく戦略立案手法として向いているといえる。

Webマーケティング

Webマーケティングとは、Web広告やWebサイトを中心に、Web技術を利用して企業活動や商品の宣伝広告などを行って消費者へ啓蒙する活動のこと。
具体的には、コーポレートサイトや商品サイトで自社商品や価値をブランディングしたり、ターゲットとなる顧客をセグメントするためにマーケティングリサーチを実施したり、多くの顧客が検索エンジン経由でWebサイトに来てくれるようにSEOを行ったり、顧客へメールやブログで商品やサービスの告知を行ったりすること、などがあげられる。
Webマーケティングを有効活用することで、他のメディアにてマーケティング活動を行うよりもローコストで効果の高いブランドの印象付けやリピーターの確保といった効果を得ることも可能となるが、技術進歩とトレンドの移り変わりが早いため、効率的に効果を得るには高いノウハウと継続的な改善施策が必要となる。

ZMOT/FMOT

「ZMOT」(ジーモット)とは、「Zero Moment Of Truth」の頭文字を取ったもので、2011年にGoogleが提唱した購買意思決定に関するマーケティングモデルのこと。
「FMOT」(エフモット)「First Moment Of Truth」が、消費者が店頭で商品パッケージやディスプレイを決め手として商品購入を決定することに対して、「ZMOT」は「FMOT」のさらに前段階である店頭に足を運ぶ前に行われる意思決定(買い物の下調べ)のことである。
スマートフォンやタブレットの普及により、思いついたときにすぐにネットで検索し、クチコミサイトのレビューを参考にしたり、ソーシャルメディア上での友人からの意見やレコメンドなどに触れる機会も増え、商品の下調べがより気軽で身近になった。
今後はこのZMOTの概念を前提としたマーケティング活動が重要となり、ZMOTを最適化するようなWebサイト上の施策が必要になってくる。

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